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学部・大学院・附属施設等

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スクールリーダーシップ開発コース

地域や学校において指導的役割を果たすことのできる確かな専門性と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダーを育成する

スクールリーダーシップ開発コースの特色

学校・地域等のリーダーの育成
現職教員を対象とするスクールリーダーシップ開発コースでは、4つのプログラムを設け、地域や学校において指導的役割を果たすことのできる確かな専門性と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダーを育成します。
また、本コースでは、それぞれの専門性をふまえ、学校、地域等のリーダーを育成することを目的としていることから、学校マネジメント系科目を4つのプログラムの必修・選択科目と位置づけ、総体として小学校・中学校・高等学校・特別支援学校における「スクールリーダー」人材を幅広く育成することを目指しています。

各プログラムの概要

教科教育リーダープログラム

教科指導力を組織的に高める
教科等の高度な実践的指導力を有し、教科指導上の課題分析、課題解決に向けた具体的な取組の推進において指導的役割を果たすリーダー教員を育成します。「校内体制づくり」領域、「教育実践開発」領域、「学校マネジメント」領域をプログラムの柱として、教科の専門的な指導力向上を推進する人材を育成します。
 国語科、社会科、数学科、理科、英語科、保健体育科の6教科を対象に、専門的学びの創造を目指します。教科の指導法や専門内容の学修と、授業実践力の向上や研修のシステムづくりに向けた力量を高めます。

授業科目

時間割例

学校適応支援リーダープログラム

学校適応を包括的に推進する
「学校の教育目標達成には、子供の学校適応が必要不可欠である」という認識のもとに、「教育相談コーディネーター」をはじめとする学校適応支援の包括的かつ専門的な力量形成を行います。実践面では、子供が学校に適応できるように、各学校で生徒指導・教育相談・特別支援教育・キャリア教育・学習指導・学校体制づくりの取組を包括的にリードし、学校内外の教育や福祉に関わる関係者および関係機関をコーディネートできるとともに、地域の学校のネットワークで指導的な役割を果たすことができる資質・能力の獲得を目指します。これにより、個々の児童生徒の成長発達を促し、問題行動発生後の対応だけではなく、問題行動の予防と、全児童生徒の成長を促進させるため、取組を推進するスクールリーダーを育成します。
なお、所定の単位を取得すると「学校心理士」の受験資格が得られます。

時間割例

特別支援教育推進コーディネータープログラム

校内外の特別支援教育を発展させる
小・中・高等学校等において、学校組織に働きかける「特別支援教育コーディネーター」等として、生徒指導・教育相談・キャリア教育といった全ての児童生徒に通じる視点をもちながら、特別な教育的ニーズのある児童生徒への学習指導や適切な支援に向けた学校体制づくりの取組をリードします。また、学校内外の教育や福祉に関わる関係者および関係機関をコーディネートできるとともに、地域における学校のネットワークにおいて指導的な役割を果たすことのできる資質・能力の獲得を目指します。これにより、学校全体の教育機能向上やの目配りをしながら、通常の学級・通級指導教室・特別支援学級での特別支援教育を推進するスクールリーダーを育成します。
なお、所定の単位を取得すると「学校心理士」の受験資格が得られます。

授業科目

時間割例

学校運営リーダープログラム

学校課題解決のシステムを構築する
これまでの教職経験で身につけた学級経営力および授業力、若手教員等を指導してきた経験をもとに、それらを科学的な分析・考察により客観化する能力を身につけます。それらを用いて、学校の教育力向上に貢献することができるように、学校が直面している諸課題を多面的に分析するとともに、その解決のために教育課程の開発、学校マネジメント、人材育成の推進、学校ー地域連携の領域についてリーダーとしての専門的力量を発揮できるようにします。これにより、学校全体の教育実践や指導の改善をリードする指導力を発揮し、教頭、主幹教諭、指導教諭等として、学校および研究会等を運営し地域の課題を解決することができる将来の学校運営リーダーを育成します。

授業科目

時間割例

共通科目

課題演習

シラバスはこちらを参照ください。

教職大学院担当教員

教職大学院担当教員はこちらをご参照ください。

修了に必要な単位数

対象者

①小学校,中学校又は高等学校のいずれかの教諭一種免許状を有する者
※教科教育リーダープログラムについては、高等学校教諭一種免許状(国語、地理歴史、公民、数学、理科、 保健体育、外国語(英語))を有する者に限ります。
②本学教職大学院入学時において、現職教員及び教育関係諸機関に常勤職員として在職している者で、令和4年3月末日時点で原則として5年以上の教職経験(常勤講師の経験を含んでもよい。)を有する者(現職教 員には幼稚園教諭や保育所勤務の保育士は含みません。) 又は、この教職経験の年数に該当しない場合で、 都道府県教育委員会等又は所属長が受験を認めた者
③「②」に相当する教職経験を有する社会人
※③「②」に相当する教職経験を有する社会人については、学校適応支援リーダープログラム及び特別支援教育推進コーディネータープログラムに限り出願できます。

※詳細は、募集要項をご確認ください。

スクールリーダーシップ開発コースパンフレット

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