◇情報化社会における音楽教育研究
１．はじめに－情報化社会に対応した学校教育の方向性
情報化、国際化、生涯学習化といった傾向が時代的な要請として広く提唱されている現代社会の状況において、学校教育の現場でもその機会を保証する一つの場としての役割を果たすことが少なからず要求されている。従来、学校という場では、いわば「閉じた生活経験の場」として、教育活動が展開されてきたが、これらの要請（情報化、国際化、生涯学習化）は、学校と社会との間の壁に風穴をあけ、その交流の風通しを良くしようとするものである。ここでは主として、その中の「情報化」ということに焦点を当てて、話を進めることにしたい。
「学校教育における情報化」への対応は、昭和４０年代以降、文部省によって情報処理教育が推進されるようになったことに端を発しているが、その後、社会の急速な動きを踏まえ、昭和６０年６月の臨時教育審議会第一次答申では、「社会の情報化を真に人々の生活の向上に役立てる上で人々が主体的な選択により情報を使いこなす力を身に付けることが今後への重要な課題である」として、教育へのニューメディアの健全な活用、情報化社会に対応した人材の育成などについて検討することを求め、広く学校教育全体に通じる情報化対応について提言を行った。この要請は、大学での教育の場においても、重要な内容を含んでおり、最終答申としての第４次答申（昭和６２年８月）では、
第二章 教育改革の視点 第五節 情報化への対応のための改革の中の「高等教育や学術研究への情報手段の活用と人材の育成」という項目で、
「高等教育、学術研究への情報手段の活用を進めるとともに、人間の精神的・文化的発展に貢献する方向に情報化社会をリードし、構築していく人材を育成する。このため、大学の情報関係学部、学科の充実、学術情報システムの整備、図書館の情報化などを推進する。また、先端科学技術分野の人材養成のための新しい教育研究組織の設置を検討する。」
とした見解がまとめられ、その後、この情報化への対応に関しては、社会情勢と対応しながら、継続的に検討がなされている。
大学においては情報手段の活用によってその機能を高度化、効率化できる側面を多々有しており、今後、ますます情報技術の成果を有効に取り入れて活用していくことが要求されてくる。
教員養成に関しても、昭和６３年１２月の教員職員免許法等の一部改正により、教職専門科目の一つとして、「教育の方法および技術（教育機器及び教材の活用を含む）に関する科目」を必修として取り上げられることとなっている。これは平成２年度の入学生からが対象となっているが、少なくともこれからの教員は何らかの形で情報機器の活用を学習することとなり、徐々にコンピュータに習熟した教員が増加することが期待される。現実的に、教員採用試験においても、ワープロ、表計算の実技が必修として含まれるなどの、内容が出てきている。
ところで、近年、学術情報の円滑かつ迅速な流通体制の整備が世界的な規模で急速に進められている。したがって、わが国においても学術情報センターなど全国的な大学間の情報流通システムを早急に整備し、学術研究に関する情報を体系的に網羅するとともにコンピュータによる情報検索を通じて必要な資料が迅速に入手できるような体制を作り上げていくことが望まれる。大学における学術研究はわが国の社会、経済、文化にとっての貴重な資源であると同時に、世界全体の学術研究の発展への貢献がこれから益々強く求められてくるものと思われる。このような状況からも、学術情報システムの整備と国内外の他の情報システムとの連携のあり方をも含めて積極的に検討すべき時期に来ているのではないかと考えられる。（このことに関しては、例えば、後で触れるインターネット上で、文部省学術センターや図書館情報大学内にあるデジタル図書館サイトなどにおいて学術情報の収集・組織化などのサービスが現在進められている。
２．音楽教育研究におけるコンピュータ活用の実際
・研究と情報収集
研究を進める第一の段階として、まずその分野の研究内容についていくつかの角度から検討することが要求される。その際には、広範にわたる専門的な文献の取捨選択をおこなわなければならない（音楽教育におけるリサーチの進め方＜レインボウ・フローリッヒ著）。そのため、多くの大学関係の図書館、研究所の資料、参考文献、索引やコンピュータの情報検索を詳細に熟知することが必要となってくる。情報収集が不十分だと研究済みのものを重複研究したりする場合がある。これは、教育研究において、時間や費用の不経済な消費になるばかりか、研究者が学習者に誤った情報を提示することにもなりかねない。もちろん計画的に情報を収集しても、必要と思われる情報がすべて入手できるわけではない。しかし、情報収集の作業の時には、どこに行けば、またどこにアクセスすれば、どのような情報が入手できるかという見通しを持って行動することが必要である。コンピュータによる情報検索は、適切な情報源を選び出す、一つの方法として今後ますますその要求度が高まっていくと考えられる。また、情報の内容に関しても、音楽教育に関わる研究の場合には、文献のみならず画像や音声などによる多角的な情報手段を活用するとともに、他方では利用者に対するレファレンス（相談）機能を拡充していくことが必要である。
大学の教育・研究の様々な場面に情報手段の力を活用できるようにしていくため、大学の大型コンピュータと各研究室や教室のコンピュータ端末機器などが各大学において整備され、情報ネットワーク化が徐々に推進・拡大されつつある。ここで注意すべきことは（音楽教育研究のまとめ方＜中島恒夫・斎藤博著＞）でも指摘されているように、文献の所在、内容等に関する資料がたくさん集まることを研究が進んでいることと錯覚してしまっている研究者・学習者がいるということである。もちろん、情報検索の作業も研究の一過程ではあるが、その収集した情報の内容を評価、選択、処理することによりはじめて研究に必要な情報が生まれてくるのである。そのことを念頭に置いて、次の話題に進みたい。
・本学のネットワークの現状
福岡教育大学では、情報処理センターに共同利用のＵＮＩＸワークステーションが導入されており、研究あるいは授業等に利用できるようになっている。また、研究室にあるパソコンから学内ＬＡＮ経由で、あるいは自宅にあるパソコンから電話回線経由で、計算機を利用したり、インターネットに接続したりできる。また、大学内の図書／雑誌の目録情報および所在情報等に関しては、telnetを使って大学の図書館内のオンライン目録検索（ＯＰＡＣ）に接続し情報を検索することができる。なおＯＰＡＣ（online public access catalog）に関しては、現在多くの大学が遠隔ログインアプリケーションのtelnetを利用した図書／雑誌目録等の情報公開が進められている。telnetはたいていのコンピュータ環境で使用が可能であるので、より多くのユーザーが豊富なインターネットのサービスを享受することができる。本学に関しては現段階ではまだ一般に情報公開はなされていないが、おそらく近い将来、公開の方向で検討されるものと思われる。なお福岡教育大学では、本年５月より、教官希望者の共同出資により米国の学位論文アブストラクト（1861年～1995年）のCD-ROM利用による情報検索が可能となった。このＣＤには米国の全学問領域の100万以上の博士論文と修士論文の抄録が収録されており、研究主題、キーワード、著者、あるいは指導教官等によって検索ができる。ただし、これはオンラインシステムにはのっていないので、図書館内の特定のコンピュータを使用して検索を行わなければならないが、簡単な操作で非常に有益な情報を得ることができる、一つの手段となり得るものである。
・本学音楽科のコンピュータ設置状況
現在音楽科では、本学のネットワークと接続して共同利用できるコンピュータが一台設置されている。ただ、現段階では、コンピュータのシステムが十分に対応できてないので、端末としての活用はほとんど使用されておらず、ワープロや表計算などのパーソナルな使用のみである。今後、新しいコンピュータ・システムを導入して、効果的な活用がおこなえるよう改善していくことが望まれる。教官研究室に関しては、希望に応じて随時学内LANの設置が可能である。本研究室においては、数年前よりLANを配線し、その活用を試みている。
また、音楽科ではこれとは別に授業用のパソコンを現在６台設置し、コンピュータ・シンセサイザー演習�氓ｨよび�という授業科目で、いわゆるＤＴＭ（Desk
Top Music）によるコンピュータの利用を実施している。この授業は、平成４年度生より実施されており、現在ではシンセサイザーとコンピュータの基本的操作およびシーケンサソフトを利用してのＤＴＭの実習を行っている。この授業で習得した技術は作曲のみならず音楽教育の授業に関しても生かされている。例えば、教材作成やオペレッタの音楽づくり、実験用の音刺激の作成等に積極的に活用する場面が多く見られる。授業内容に関しては、学生の関心度も非常に高く、音楽科では今後この授業をさらに発展させた、マルチメディア論の授業も現在構想中である。そこでは、情報化社会におけるコンピュータの果たす役割、またマルチメディア的なインタラクティブアートとしての音楽の位置等についても言及することになる。
その他、本学では一般教養科目としてコンピュータ�氓ｨよび�という科目が開講されているが、この授業に関してはコンピュータそのものの基礎理論が中心で、音楽科の学生はほどんど受講していないというのが現状である。したがって、できれば音楽科においてコンピュータに関する基礎的・基本的な知識および操作方法等について、ただ今述べたような教科および音楽科教育研究の授業で取り上げ、必要最小限度の内容に関しては学べる場を設けたいと考える。ただ、インターネットに関しては当面は管理上の問題もあるので、教官研究室のみとなる。もちろん希望者に関しては、教官研究室あるいは全学の情報処理センターでの使用が可能である。
・フロリダ州立大学音楽研究センターのコンピュータシステム
フロリダ州立大学音楽学部には１９８０年に音楽研究センター（Center for Music Research <CMR>）が設立され、音楽教育、音楽療法、および電子音楽の研究などを推進するための設備環境が整備されている。センター内には、コンピュータラボも設置されており、音楽科の教員および学生の研究推進のために使用されている。音楽科には専属のコンピュータ技師のスタッフが配属されており、ワークステーションのシステムの管理から、実験の設計に関する相談まで幅広くその運営管理にあたっている。コンピュータは３０台近く設置されており、実験およびデータ解析、レポート作成、インターネットや電子メールなど幅広い活用がなされている。また、シンセサイザーも同様に設置されており、ＤＴＭとしての活用もなされている。これらの効果的な活用方法に関しては、いくつかの講義の中で紹介されている。さらに、本センターでは、ＷＷＷサーバーのホームページによって、本センターの概要、学会などの開催予定、音楽研究に関する多くの情報ならびに関連機関とのアクセス方法などが紹介されている。
３．インターネット情報の有効性
・インターネット発展の経緯
２１世紀に向けた教育の基本方針を審議している第１５期中央教育審議会のうち、国際化や情報化など社会の変化に対応した教育のあり方を審議している第２小委員会は、近い将来、すべての小、中、高校でコンピュータを利用してインターネットに接続できる環境を整備するよう提言する方針を固めた（1996年４月１４日：朝日新聞による）。 インターネットは、１９６９年に開始された米軍の実験研究ネットワーク「ALPANET」からうまれ、その後幾多の変遷を経て、今日の世界中を覆うネットワークにまで進化発展してきた。そこでは、その目的や性格、利用者層、そして技術的な機能を何回も繰り返し変化しながら、進化してきた。
日本のインターネットは、１９８４年１０月に、東京工業大学、慶應義塾大学、そして東京大学の３つの大学をＵＵＣＰ接続（Unix
to Unix CoPy）した研究用の実験ネットワークであるＪＵＮＥＴがその始まりとされている。ＪＵＮＥＴ(Japan University
Network) は、ＵＮＩＸ関連のフリーソフトウエアやその他の情報関連媒体として大学や企業の研究者の間で広く使われるようになり、組織間コンピュータネットワークとして急速に発展しました。しかしその後、より廉価なプロバイダも登場し、インターネット接続への選択肢が広がりを見せてきた状況の中で、１９９４年１０月にＪＵＮＥＴ協会は解散した。現在、日本のインターネットもより複雑になってきており、接続ドメインのうちＡＣ（大学や学校法人など）が占めるのは約２割しかなく、日本のインターネットはもはや学術ネットワーク主体ではなくなってきているという現状である。
・インターネットの代表的なサービス
現在、インターネット上では毎日のように技術開発が行われており、日々新しいサービスが生まれてきている。その中の代表的なものとしては、以下のようなものがあげられる。
仮想端末機能（telnet）
遠隔地にあるシステム（主としてワークステーション、汎用大型機など）を対話的に利用するための端末ソフト。例えば、telnetを使って、図書情報検索が可能である。多くの大学でＯＰＡＣによる図書検索が公開されつつある。これを利用するためには、telnetでopacを公開している大学にアクセス・ログインし、情報を検索するのである。その一つの方法として、まず、図書館情報大学のサーバーにアクセスし、そこで各大学の図書館情報を参照して、アプローチすることが考えられる。
ファイル転送（FTP）
インターネットで他のコンピュータとの間でプログラムやデータなどのファイルを転送するためのソフト。自分のアカウントのあるマシン同士のファイル転送、あるいはAnonymousFTP（匿名FTP）サーバからのファイル転送がある。Telnetについで基本的なツールである。
Ｇｏｐｈｅｒ
分散データベースの一種。図書館の図書カードのように、情報があらかじめメニューで分類されている。利用者は題目ごとにメニューをたどっていくことができる。Gopherサーバーは世界中で相互接続されているため、検索したい情報のタイトルさえあれば、世界中のどこからでもたどっていくことができる。
電子メール
インターネット上で最も良く利用されているコミュニケーションツール。文書には文字で書かれたものの他、画像などの情報も送受信ができる。
ＷＷＷ（World Wide Web）
インターネット上での情報公開システム。インターネット上に広く分散するサーバー同士をリアルタイムで相互接続し、任意ファイル（ページ）同士の参照を可能にするシステム。ハイパーテキスト形式で構成されているため、非常な操作で関連情報も得ることができる。
・インターネットと情報化
インターネットはＷＷＷの流行によって大きな発展を遂げたことは事実である。ただそこにはインターネットにおける情報化の問題が、少なからず見え隠れする。
第１にインターネットを「使う」ということが、すなわちＷＷＷめぐり（ネットサーフィン）であるかのような印象を与えている。＜決してそれだけではない。＞
第２にＷＷＷは、インターネットにできることが、情報の検索のみであるかのような印象を強く与えている。ということである。
最初少し興味を持ってアプローチしたユーザーの中に、その後しばらくして「インターネットは、研究にはたいして役に立たないのではないか」という感想（ある意味では誤解）を持つ人が少なからず存在する。こうした誤解の背景には、データベースシステムとインターネットを、同一視してしまっているということがあげられる。インターネットは「問いかけに対して知っている人が答え、みんなで知識を共有するコミュニティー」をつくることが大切なコンセプトである。例えば、ＷＷＷネットサーフィンでほしい情報が見つからない場合は、どこかのインターネット上のコミュニティで質問をすればよいのである。つまり、データーベースは百科事典と同じく、知識や情報を提供するシステムであるが、インターネットは自らも情報を発信することによって、より有意義なコミュニケーションの場が生まれるのである。発信情報はユーザーからの補強情報によって質的に高められるし、逆にあまり意味のない情報は消え去ってしまう。ここに、インターネットにおける情報の「量」と「質」のバランスのとれた関係が生み出されるのである。また、インターネットがアメリカ生まれなので英語による情報が現在のところ主流を占めているが、今後さらに日本において普及すれば、日本語の情報も多くなるはずである。音楽教育関連の情報に関しても、アメリカにおける取り組みの現状を検討し、効果的な情報提供および発信の方法等について学びながら、その具体的な実現に向けて早急に環境を整備する必要がある。
「脱学校の社会」の著者として有名なイワン・イリッチは、彼のこの著書の中で今後の教育制度と情報化社会との関係について次のように述べている。
「すぐれた教育制度は三つの目的を持つべきである。第１は、誰でも学習をしようと思えば、それが若い時であろうと年老いた時であろうと、人生のいついかなる時においてもそのために必要な手段や教材を利用できるようにしてやること、第２は、自分の知っていることを他の人とわかちあいたいと思うどんな人に対しても、その知識を彼から学びたいと思う他の人々に見つけ出せるようにしてやること、第３は、公衆に問題提起しようと思うすべての人々に対して、そのための機会を与えてやることである（中略）。すぐれた教育制度の下では、本当に誰もが自由に論じ、自由に集会を持ち、自由に報道ができるようにし、またそれゆえそれらのすべてが十分に教育に役立つものとなるように近代的科学技術が用いられるべきである」
ＷＷＷをはじめとするインターネットのコミュニケーション環境は、まさにここでイリッチが主張している‘学習のためのネットワーク’を提供することに成功しているといってよいだろう。このネットワークづくりに関しては、研究体制にも同じことがいえることで、研究仲間を見つけ、自分達のしたいと思う研究活動ができるコミュニケーションのためのネットワークを作り出すことは、お互いの研究の推進にとって、非常に有意義な場となる。
いずれにしてもインターネットは、そのための一つのツールにすぎない。それを操作的な道具とするか、共愉的（convivial）な道具とするかは、それを使いこなすわれわれの課題である。
４．おわりに －情報化社会における音楽教育研究の今後の課題－
このような情報化社会における研究の進め方として、オリジナル資料としての一次資料の収集のみならず、目録、索引といった二次的な資料を使った文献検索を無視して研究を進めることができなくなってきている。大学の図書館の文献、索引やコンピュータのデータ検索に熟知することは、研究内容そのものを取り扱うものではないが、その研究を実行に移す第一段階として非常に重要な作業である。従来の人的情報収集とあわせてこの方法を活用することは音楽教育の研究推進にとっても非常にその有効性が高いと考えられる。もちろん、情報化社会においては、情報犯罪、プライバシーの侵害、情報過多による混乱、情報依存による現実認識の欠如等、多くの問題を抱えていることも事実である。情報化社会からさらに高度情報化社会と呼ばれるようになっている現代社会において、様々な方法で得られた情報をいかに活用していくのかが、より一層われわれ個人に問われている時代でもある。情報化社会はすべての分野において人間に様々な影響を与えている。また、そういった視点で情報化社会における研究体制の質的転換を考えていく必要がある。そういう意味でも、「ネットワーク社会」に関する幅広い理解と、実際的なアプローチを通して、個々の教師、あるいは研究者が何をなすべきなのかを言うことを視野に入れた上で、研究を推進していくことが求められているのである。教育研究におけるコンピュータ活用に関しては、その利用方法の研究、導入体制の研究などの課題が多く残されている。これらの課題は、国、各自治体、民間、そして研究者などそれぞれの立場で、少しずつ検討されつつある。今後これらの活動が大きなネットワークとして連携されることによって、より一層有意義な研究支援体制の確立が期待されるところである。
（'96日本教育大学協会全国音楽部門大学部会 発表資料より）
【主要参考文献】
イリイッチ著（東洋・小澤周三共訳）『脱学校の社会』、東京創元社、1983
古瀬幸広・広瀬克也著『インターネットが変える世界』、岩波新書、1996
岡本敏夫編『教師のための情報教育入門（中学校編）』、パーソナルメディア、1994
ｲﾝﾀｰﾈｯﾄ年鑑編集部『インターネット年鑑 Vol.１ 95年版』、技術評論社、1995
レインボウ・フローリッヒ著（谷口雄資・森田恭子共訳）『音楽教育におけるリサーチの進め方』、音楽之友社、1994
中島恒夫・斎藤博著『音楽教育研究のまとめ方』、建帛社、1987
文部省『情報教育に関する手引き』、1993